研修ご担当者様のページ
企業の社員研修や人事ご担当者に 有益な情報をご提供いたします。 |
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時代が求める人材を育てる |
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研修はコンセプト作りから |
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コンセプト作りを誰に頼むか |
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社員教育にお金をかけすぎてませんか |
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講師をどのように捜したらよいのか |
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講師料はいくらか |
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研修担当者へのアドバイス |
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分野別テーマ一覧 |
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経営コンサルタントの上手な使い方 |
◆ 時代が求める人材を育てる
厳しい経営環境が続く中で、言い古された「少数精鋭主義」という考え方が再評価されています。
企業が持っている経営資源には限界があります。この限られた経営資源を有効活用することが、根治にの経営の重要な課題です。経営資源の中でもとりわけ「ヒト」という経営資源の重要性を無視することはできません。
そのために、企業は社員研修を継続的にやらざるを得ません。ところが、一方で「雇用の流動化」で社員を教育してもすぐに辞めていってしまうという悩みがあります。
愚痴を言っていても始まりません。社員が辞めていくということは、その企業に魅力がないからです。企業に魅力を持たせるには、経営資源の良質化、すなわち「経営品質」を高める必要があります。
「ヒト」という経営資源を良質化するためには、良質な社員を採用することと、手持ちの社員を教育していくという方法があります。そこで上述のように社員研修がクローズアップされてきているのです。
◆ 研修はコンセプト作りから
企業の研修担当者とお話ししていて気になることがあります。年度予算の頃になると、「来年度は何をやろうかな」と悩み、自分たちで判断して、カリキュラムを作り、それにあわせて講師を捜すというパターンです。
これでは研修が付け焼き刃的になり、せっかく大金を予算化しても、その効果はそれに見合わないことが多いでしょう。
まず、研修はどのようなコンセプトで実施するのか、それを明確にし、そのコンセプトに基づき社員教育の体系作りをする必要があります。その体系に基づき、中長期教育計画を立て、その計画の中で来年度は何を行うのかを決定する必要があります。
これを基に継続的に実施すれば、社員全体に凸凹が少ない、公平な機会を与えることができるのです。
◆ コンセプト作りを誰に頼むか
大手企業の多くが社外に研修をアウトソーシングしているようです。その場合、ほとんどのケースが大手研修機関に委託しています。
研修機関は、繰り返し研修依頼を受けることにより、ビジネスが成り立ちます。また、研修機関が持っている手持ちのトレーナーの都合に合わせて年間スケジュールを立て、実施しています。ここには、委託企業の意向が入っているようで、実はそうではないことが多いのです。
コンセプト作りは、「研修」という一端だけで決めるのでは、全体のバランスを欠きかねません。企業全体を見渡し、企業理念・中長期経営計画などを勘案して行うべきなのです。それには、常に企業全体を把握していて、なおかつ社員研修に実績のある経営コンサルタントに相談するのがよいでしょう。
◆ 研修麻薬症候群に罹り、教育にお金をかけすぎてはいませんか
社員研修というのは、受講しているうちは意識も高まり、研修から帰ったら、研修で学んだことを実践してみようと張り切って各部署に戻っていきます。
しかし、各部署にいる回りの人たちは相変わらず以前と同じような低い意識で仕事をしています。それを見ていると幻滅し、受講者のモラールは急速に低下してしまい、以前と同じに戻ってしまうのです。
そこで、企業は「研修部門」や「研修担当者」を設けて社員研修を必死に継続し、モラール維持を図ろうとします。
その結果、社員研修に力を入れている企業の多くは、「研修麻薬症候群」に罹ってしまいます。研修をやらないと社員のレベルを維持できないような錯覚に陥ってしまっているのです。
研修麻薬症候群に罹りますと、研修予算を潤沢に使うようになります。
そして「わが社は社員研修に熱心な会社である」と自己満足に陥り、ますます研修麻薬症候群から抜けられなくなります。
研修麻薬症候群に罹らないためには、「営業部門研修コンセプト・研修体系」作りに続いて、研修をやらなくても日常の管理（「管理とは暖かいもの」）を通じてできる仕組み作りが必要です。
この仕組みを「管理設備」と私共は呼び、この設備ができれば、管理職が部下が仕事をしやすい条件を整え、部下が自己管理を通して、日々の仕事を自信を持ってこなすことができるようになります。すなわち、ＯＪＴを通じて社員を教育していくのです。
企業の研修担当者の中には、「ＯＪＴを研修で学んでも少しも効果が上がらない」とおっしゃる人がいます。それは、ＯＪＴを知識として学ばせようとするからです。ＯＪＴは、管理設備を使うことにより体で「管理職の管理」や「自己管理」を覚えさせることにより、研修だけでは一過性で終わりかねない効果を持続させることができるのです。
「経営コンサルタント不要の企業作り」をしてこそ、企業に本当の力がつくのです。
◆ 講師はどのように探したらよいのか
信頼できる講師を捜すことは大変難しいことです。どこへ行ったら講師を捜すことができるのかという問題もあります。
社員研修と講演会などでは、講師選択の基準が異なることをまず理解しましょう。
社員研修向きの講師選び
社員研修は、長時間一つの共通テーマのものに行うことが多いでしょう。受講者を飽きさせず、受け身だけの講義では飽きてしまいます。
しかも、実務に直結させる必要があります。すなわち社員研修の講師は、実務、特に現場をよく見ている人を見つける必要があります。社員研修を専門にやっている、「トレーナー」は話も上手な人が多く、研修担当者はよろよろとするのですが、受講者につっこまれるとすぐにぼろが出てしまいます。
講演会向きの講師選び
それに対して講演会は、聴講者が新しい知識や情報を得ることを主目的としているので、そのような講師は、常に先端的な、普通の人より一歩前を行く人、特定のテーマにじっくり腰を据えて研究している人などから選ぶべきでしょう。シンクタンクなど「○○総研」というようなところに講師依頼をすることが多いようです。
講師の善し悪しの基準
企業の研修担当者が講師選びの時に付けてくる条件として、次のようなことが多いのです。
１．普通と違う内容・テーマを持っている人
２．話し方が上手な人
講演会など、短時間にお願いするようなときには、これらは重要な要素です。しかし、社員研修の場合には、これらも重要ですが、やはり講師のバックグラウンドを重視すべきでしょう。
私共の講師陣の中で、一度契約すると何年も担当を続けている人がいます。その人は、どちらかというと訥々とした話し方です。しかし、終了後の受講者からのアンケートを見ますと圧倒的な支持を得ています。
彼は、経営コンサルタントとして企業の顧問としての経営指導が中心で、現場を非常によく見ています。ですから、話の内容が単なる知識の切り売りではなく、現場の事例を中心とした話なのです。
話し方が訥々としているのですが、訥々ではなく、咬んで含んだ、充分咀嚼できる話し方で、受講者がきちんと理解できるのです。
有名な講師にありがちな、高いところから「教えてあげる」という態度ではなく、自分が持っているものを全て受講者に吸い取って欲しいという強い願望を持った接し方なのです。講師の善し悪しの最後の決め手は「講師の人間性」にあると言っても過言ではないといえます。講師の歩んできた道からにじみ出る話には自然と吸い込まれていきます。
講師探し
◆ 講師料はいくらくらいか
それでは、講師を依頼するとどのくらいの費用がかかるのでしょうか？
正直言いまして、講師探しと同様大変難しい問題です。
講師料の相場というのは、あるようでいてないと言えます。
ある企業の研修担当者が「企業のリスクマネジメント」について講師を捜していたら、最初に見つけた人が「一日５万円です」という回答でした。とろこが、研修専門企業に見積もり依頼をしたら「２時間で１０万円、あとは１時間ごとに３万円です」という見積書が届けられたそうです。
そんなところに偶然にその研修担当者に売り込みに、あるコンサルタントが来たのでリスクマネジメントに関する研修をお願いできるかと話をしたところ、「５０００円と交通費実費で結構です」という答えが返ってきたそうです。
講師を依頼するには、どのような考え方の基に、どのような内容を、どのようなレベルの受講者に対して、どのくらいの時間、どこで実施するのかをきちんと伝えてから決めるべきです。もし、予算枠がある場合には、「予算は○○ですが、それに適した講師はいるでしょうか」とぶつけてみると、受ける側がそれに応じた講師を見つけてくれることがあります。
中堅・中小企業などが行う場合には、事情を話すと、基準より遙かに安い費用で引き受けてくれる人情的な講師もいますので、はっきり条件を述べるのがよいでしょう。
一般に、テーマの難易度・一般性、受講者層、受講者人数、期間・時間・時期などで異なります。しかし、もっとも費用に影響するのが講師の知名度や力量です。ただし、力量は必ずしも講師の言う費用に比例しないことも研修担当者泣かせです。
